皆さん、おはようございます！
朝、ブログを記すためパソコンに向かいますが、この瞬間が一日の中で一番色々なアイディアが湧きでてくる時かもしれません。日中はどうしても様々な人との関わりを持ち、外出をして動き回っているため集中力を欠いてしまいますが、朝はなにも遮るものがありません。

米未来学者、アルビン・トフラーが自らの著書「第三の波」の中で電子情報機器を装備したエレクトロニック・コテージにおいて在宅勤務が可能になることを予言したのは、遡ること４２年前の１９８０年のことです。第二の波である産業革命に次ぐ、第三の波である情報革命によって脱産業社会（＝情報化社会）が押し寄せると予測し、見事それが的中してます。

世界的に新型コロナウイルス禍の流行が深刻になった２０２０年３月から一斉にリモートワークに切り替える企業が大方となりましたが、それが収束しつつあるなかで各国の企業の動向が注目されます。ＩＴ系企業などを見ていますと大胆にリモートワークにより勤務地を自宅とする企業が、働き易さを追求するウエルビーイングなどと相まって以外に増えてます。

大手老舗メーカーや大手財閥系企業などは全面出社を再開する中で、私はこれからの企業での働き方として自宅勤務と出社を組み合わせた「ハイブリッド型」が最も時代に適しているものと思います。全面出社を再開する企業は、会社に行かないと仕事にならない事情があったり、未だピラミッド型階層組織が蔓延っているからであり、時代の流れに逆行してます。

ＮＴＴグループは７月から国内のどこでも自由に居住して勤務できる制度を導入してます。ＮＴＴドコモなど主要７社の従業員６万人の半分となる約３万人を原則リモートワークの働き方とし、勤務場所は自宅やサテライトオフィスなどとしています。出社が必要になった場合の交通費の支給上限は設けず、出社は出張扱いとして飛行機も利用できる徹底ぶりです。

多様な働き方を認め、優秀な人財の獲得につなげたい企業と相まって、その他にヤフーやディー・エヌ・エーなどＩＴ企業も既に導入しています。新型コロナウイスル禍から経済が正常に向かうなかで、多くの企業が柔軟な働き方と生産性の向上の両立という課題に直面しているといえるでしょう。国内企業のみならず、海外企業はどの様な取り組みなのでしょう。

民泊仲介大手の米エアビーアンドビーは、２０２２年秋にオフィス勤務の完全再開を目指していましたが、一転してオフィス勤務が必要な一部の社員を除き、自宅や旅行先など社員が自由に働く場所を選べる様にしています。その狙いは、柔軟な働き方を前面に出して優秀な人財を惹きつけることにあるそうです。米グーグルは、新しい本社屋を用意するそうです。

サンフランシスコ湾に面した広大な敷地に、サーカステントの様なデザインの建物を３つ配置して、社員の交流のしやすさと仕事に集中できる環境づくりという異なるテーマの両立を目指しています。米メディアによりますと、人財獲得競争の激しいＩＴ業界では出社義務化に対する社員の反発の緩和を狙い、イベントを企画する取り組みも広がっているそうです。

最良の働き方は、会社が用意したオフィスに出社し一日中同僚たちと顔を突き合わせていたら、新しい考えやアイディアが生まれ難くなりますので、副業制度解禁ではないですが社外の様々な人々と交流が生まれやすい機会をつくる仕掛けも必要でしょう。時には自宅で書類作成等に集中することも大切ですので、広い意味でのハイブリッド型勤務が良いでしょう。

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