皆さん、おはようございます！
行き過ぎた科学主義と分析主義により、人間が本来生まれながらにして持つ洞察力や創造力といった能力が減退しているのではないかと思います。想定外の困難に直面しても変革を続けるためにはそれら能力を駆使する他なく、だから現代社会は混沌としているのでしょう。

ＪＴＢはＩＴ人材を一般枠とは別に「デジタル総合職」として継続的に採用することを明らかにしています。同社は観光地のＩＴプラットフォームの構築や、企業の業務改善コンサルティングなどの新事業を育成する方針を掲げてます。新事業に必要なＩＴ人材の基盤を厚くし、今期業績で全体の４割弱を見込み、非旅行事業の利益の割合を５割に高める方針です。

２年ぶりに新卒採用を実施する２０２３年春入社ではグループ全体で３００人規模の採用を予定していますが、そのうちデジタル総合職は若干名となるようです。ＡＩ（＝人工知能）開発やＷｅｂマーケティングなど様々なスキルを持つＩＴ人材を募集し、入社後はＩＴ関連の分野でキャリアを歩むことになります。待遇面は総合職と大きくは変わらない予定です。

ＪＴＢは観光地のデジタルトランスフォーメーション（＝ＤＸ）化支援を成長分野と位置付けています。６月にはセールスフォース・ジャパン、九州観光機構と共同で、ＪＴＢや機構が持つデータを分析し、地域の集客力を高める取り組みを発表しています。更にはＩＴを活用して企業に環境負荷の低い出張方法を分析・提案する事業などにも注力している様です。

６月からサービスを開始し、今期は３０社との契約締結を目指しているそうです。ウエラブル端末を使った出張時の健康管理など機能強化も進める考えで、こうした新規事業にＩＴ人材を配置するとしています。コロナ禍による旅行需要の低迷を受けて、前期までに国内店舗を１４５店、海外営業拠点は２５７拠点を閉鎖し全従業員数を約２万人に減らしています。

ＪＴＢは、中期経営計画最終年度の２０２９年３月期に連結営業利益を４５０億円規模と今期見通しの７倍に増やす方針です。今期は売上総利益ベースで旅行と非旅行の割合は６対４ですが、２０２９年３月期には５対５にする目標を掲げています。同業の日本旅行もそうですが、コロナ禍による危機意識から非旅行事業の比重を高める動きが顕著となっています。

最近、東大をはじめ国内の名門大学生が集うＩＴサークルの代表とお会いする機会がありました。彼らは誰もが羨む明晰な頭脳を駆使して、先端的なＩＴの知見を深めるばかりか、企業のＩＴニーズに対してシステム開発を請け負うことなども行っています。新たにＩＴを軸とした新規事業への進出を目論む企業から見れば、喉から手が出る人財が集まっています。

彼らに将来展望について尋ねてみると、失敗が許される若い時分に起業経験をしておきたいということでした。彼らだけで起業が叶うとは思いませんが、そこに事業構想を持つ人財とタッグを組めればユニコーンとなるスタートアップを立ち上げることも可能でしょう。しかし、本当に自律的に動く優秀な人財は企業への入社を目指していない現実もあるようです。

ＪＴＢという旅行会社のみならず、様々な業界が玉石混合となりＩＴ人材に触手を伸ばしていますが、その眼鏡に叶う様な人財は一握りしかいない現実があると思います。もっと政策的にＩＴ人財を養成しなければならないという問題もありますが、企業側も明確なビジョンを描く必要があるでしょう。ＪＴＢなら観光業界を再編する要となる位の意志が必要です。

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