皆さん、おはようございます！
企業で忙しさに感けていると、自分の能力を存分に発揮して仕事で成果を上げている錯覚に陥ることに留意すべきです。本来の仕事は、例え企業に雇われる身であっても社会との関りの中で自らがその仕事に傾注する意味を見出し、独創性をもって取り組むものだからです。

中途退職した元社員とオンラインで繋がり続ける企業が増えています。ＩＨＩをはじめ三井住友海上火災保険やシステム開発の日立ソリューションズ、横川電機などが続々と交流サイトを立ち上げています。元社員との交流組織のことを「アルムナイ・ネットワーク」と呼んでおり、英語で卒業者人脈を意味し転職が活発な米国企業などでその動きが浸透してます。

転職が珍しくなくなり専門人財の不足が強まる中で、元社員の再入社や協業に繋げることが狙いとしてあります。元社員の組織化を支援するサービスも急拡大しています。終身雇用が根強く常態化してる日本の働き手のキャリアの多様化を後押しする効果も認めることが出来ます。ＩＨＩは、今年の夏にアルムナイ・ネットワークの専用サイトを開設したそうです。

開発部門出身の元社員らに呼びかけ約２０人が登録したそうです。サイトを通じて最近の事業の状況や社内で募集中のポスト、現役社員と交流できるイベントなどの情報を配信してます。元社員に副業などの形で協業することを呼び掛けており、将来的な再入社の機会も視野に入れているそうです。年内に募集対象を全部門の元社員に拡大する方針も持っています。

背景として、デジタル分野のサービスなどの新規事業創出に力を入れており、社外経験のある元社員の持つ知識や経験、ノウハウへの期待が大きくなっていることが上げられます。また、米国の主要企業の約９割が何らかの形でアルムナイ・ネットワークを制度として持っていると言われています。現役社員との懇親や再入社の経路としても機能しているそうです。

終身雇用が一般的な日本企業では、従来、中途退職者は古巣との関係が途切れてしまうことが多いと受け止められてきました。家族主義経営を行っている日本企業にとって、途中退職するということは、同じ釜の飯を食う仲間意識を捨て去る脱藩者として疎外され、排他的な身分として扱われることが常でした。私自身、その様な白い目で見られた経験があります。

今日では、ジョブ型雇用の普及などによって雇用の流動性が高まっており、デジタル分野の専門人財の不足も深刻化していると言われています。保守的な大手製造業や金融業も即戦力として元社員に注目をし始めていると言えるでしょう。それだけ企業を取り巻く経営環境が大きく変化していることを意味しており、この潮流に乗れない企業の没落が予測されます。

その意味では、これからは保守的な日本型雇用慣行に留まっていてはならず、もっと企業の内側と外側を遮る垣根が、ますます低くなっていくものと考えられますし、そうしていかないと企業の存続すら覚束なくなってしまいます。企業のスタンスとしては、少しでも優秀な人財を囲い込むことが背に腹を変えられない切実な問題となっていることが理解できます。

それも一度、他社の釜の飯を食べた経験のある、客観的に自分のスキルと古巣の企業文化を俯瞰できる人財ですので、他企業での仕事を知らない自社社員よりも視野が広く、積極的に仕事に取り組んでもらえる期待感もあるでしょう。そこまで日本企業の人財に対する期待感が変わるのなら、先行き積極的に自ら事業を起こした経験ある人財も欲しくなるでしょう。

今日もありがとうござます！
https://crelife.co.jp