皆さん、おはようございます！
このところ季節的にも気温が下がり、朝夕、ジャケットだけでは肌寒く感じます。コートを着込むには、日中邪魔になるため、薄手のジャンパーを羽織り寒さを凌いでいます。寒くとも良い天気が続いているため、出かける際の足取りは軽く、自然と気持ちが前を向きます。

三井不動産は、読売新聞グループ本社と共に東京ドームを買収することを発表しています。買収総額は約１２００憶円で、複合施設開発やテナント誘致などのノウハウを生かし、東京ドーム周辺を一体開発・運営することにより、家族連れが楽しめる「ボールパーク」構想を推進する計画です。読売巨人軍との連携も強化しレジャー分野の成長を柱にする狙いです。

東京ドームは、東京・水道橋で敷地面積１３万㎡の複合施設「東京ドームシティ」を運営しています。ドーム球場のほか、商業施設、遊園地、ホテルなどがあり一帯の主要資産の簿価は１月末時点で２０００憶円に上ります。しかし、足元ではコロナ禍の影響により２０２１年１月期の連結最終損益は１８０憶円（前期は８０憶円の黒字）の赤字となる見通しです。

三井不動産がＴＯＢ（＝株式公開買付け）による東京ドームの買収に名乗りを上げた背景には、東京ドーム株の１０％弱を保有する香港ファンド、オアシス・マネジメントから、経営改善が遅いとして社長ら３人の取締役の解任を求められていたことにあります。東京ドームは支援企業を探しており、三井不動産と読売新聞グループ本社が名乗りを上げた格好です。

三井不動産は、東京ドームを傘下に収めることにより、手薄だったレジャー分野の収益源を広げ、併せてプロ野球場で増えているボールパーク開発を進める予定です。広島市のマツダスタジアム周辺の開発に関わった経験を活かし、商業施設「ららぽーと」やホテル運営のノウハウをを生かし、東京ドームシティの抜本的な梃入れを行っていくものと考えられます。

一方、読売新聞グループ本社は、傘下の読売巨人軍と東京ドームとの連携を強化する意向です。東京ドームは読売巨人軍の本拠地ですが、新たに資本関係を持つことにより、スタジアムの広告スペース拡充のほか、選手の肖像を利用した広告展開やグッズ開発を進めたいところです。高速通信規格５Ｇを活用した試合演出などにも取り組みたい意欲を示しています。

社長以下取締役の解任を要求している大株主ファンド、オアシス・マネジメントからすれば、自ら事業運営に乗り出すとは到底考えられず、三井不動産、読売新聞Ｇ本社連合による支援で東京ドームの業績改善が見込まれるのであれば、そのまま株式を持ち続けることも考えられますし、高額なＴＯＢ価格に応じることで利益を確定することもあり得るでしょう。

コロナ禍の影響があったにせよ、水道橋という都会の地の利を活かし切れず、時価総額４０００憶円とも推測される資産を活かし切れていないことは、一重に複合レジャー施設の開発や運営といったノウハウが不足している言わざるを得ないでしょう。東京ドームという一つの事業拠点を守るのみでは、ノウハウを磨きながら蓄積していくにも限界があるでしょう。

その意味で、東京ドームは早晩、大手総合不動産会社の支援を受けざるを得なくなっていたものと思います。今般の三井不動産、読売新聞Ｇ本社連合による東京ドームへのＴＯＢは、その資本力とノウハウを見せつけられた格好でしょう。せめても東京ドームに不動産開発と運営に関する豊富な知見があれば、もう少し違った展開が考えられたかもしえれません。

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