皆さん、おはようございます！
一つの道を極めたプロフェッショナルというものは、その研ぎ澄まされた五感を最大限活用して、いつ、いかなる状況下でも最高の成果を出し続けるものだと思います。そこに至る過程は、数多くの経験を身体に刷り込ませるようにして築き上げてきたものでしょう。

新型コロナウイルスの流行にともなう在宅勤務の急速な普及は、パソコンと通信環境があれば、どこでも仕事ができることを教えてくれます。リモートワークによって副業・兼業やリゾート地などで仕事をするワーケーションも可能となります。ジョブ型雇用の導入と相まって、働き方の多様化は留まることなく、ますます広がりを見せることでしょう。

副業・兼業、ワーケーションを後押しすることで、多様な人財の確保やイノベーションの促進につながり、企業にとっては成長力を高める原動力になるものと思います。いままで長らく続いた硬直的な労働時間制度の見直しなど、柔軟な働き方浸透させる環境づくりを一企業内だけに留まらず、各経済団体や政府とともに推し進めていくべきだと考えます。

副業・兼業には、様々な利点があると思います。企業が外部の優秀な人材を活用し、その人脈を活かして他企業との連携を深めれば、新しい事業やサービスを生みだし易くなります。その様なことを申し上げると、疑問にもつ方もいらっしゃると思いますが、ビジネスとは所詮、人との繋がりの中で生まれて来るものであり、その切っ掛けが大切なのです。

企業で働く社員からみれば、新しい技能を習得する機会が広がり、自らが持つテーマに従って自律的に専門性を高めていくことにもつながります。いままでのジョブローテーションによる、その企業ならではの仕事に適合した総合職とは異なり、自分の意思でキャリアを積上げて行くことになります。それは、起業の準備や定年後の備えにもなるでしょう。

その意味では、職務内容や報酬を明確にし、その職務に最適な人財を起用するジョブ型雇用も副業・兼業やワーケーションを推し進めるのに不可欠な雇用形態といえるでしょう。いままでの日本の雇用形態はメンバーシップ型雇用といい、職務を限定せず、様々な仕事をローテーションにより経験することで能力が向上するという考え方に基づいています。

勤続年数をもとに昇給する年功型の賃金制度にもこの考え方が表われており、企業にとっては長期的な視点で社員を育成できる利点がありましたが、労働力人口が減少し、デジタル化やグローバル化が進む時代に、企業が求めるのは高い専門性と意欲を備えた社員に変わって来ています。ジョブ型雇用は、仕事に人財を充てるシステムと言うことが出来ます。

社員にとって自らの職務が明確に定まっているのなら、自己の自由裁量により仕事を進められて然りということになりますので、働く時間や場所は本人の意思に任されることになるでしょう。現実的に考えて、日本ではこのメンバーシップ型雇用とジョブ型雇用の何れかを社員が選択できる、複線型の雇用制度へと落ちついていくのではないかと思います。

ジョブ型雇用は、人財の流動化を促すという側面があることも見逃せません。いま社会で求められているのはイノベーションです。イノベーションを起すには、縦割りとなった企業同士が連携しあいながら互いの強みを活かして行くことに過ぎません。それを現実のものとする為には、そこで働く者が企業という垣根を越えて交流する機会を増やすことです。

今日もありがとうございます！
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